リフォームでは相見積もりを行うことに大きなメリットがありますが、やはりマナーというかポイントとなることがあります。
このような注意を怠ると適切な見積もりが得られずに結局は自分が損をしてしまうこともありますし、場合によっては見積もりを依頼した会社とトラブルになったりすることもあります。
相見積もりの基本
相見積もりの基本として、見積もりを依頼する全ての会社に対して同じ条件、同じ内容を提示するということが挙げられます。
同じ条件、同じ内容で見積もりを出してもらってこその競争になるわけで、前提条件が異なる状態で見積もりを出してもらっても適切な比較はできません。
そんなことは当たり前だろうと思われるかもしれません。
では、どの部分をどのようにリフォームしたいのかという内容については全く同じものを各会社に提示したとしても、提示から見積もりを実際に上げてもらうまでの期間についても同じに設定しているでしょうか。
たとえば、ある会社は10日間の期限とし、また別の会社は期限は1か月ということでは同じ条件の見積もりにはなりません。
また、基本的には見積もりの依頼についても同時に行うことが適切です。
期間は同じであっても、そもそもの依頼時期が異なるというのはあまり好ましいことではありません。
やや極端な話かもしれませんが、例えば12月1日に10日間の期限で依頼されるのと、12月25日に10日間の期限で依頼されるのとでは同じ条件と言えるでしょうか。
考えてみれば分かりますね。
相見積もりは知らせるべき
このように条件や内容を完全に一致させることが基本ですが、次に気になることとして、見積もりを依頼しているのが一社だけではなく複数の会社であること、つまり相見積もりを依頼していることそのものをそれぞれの会社に知らせるべきなのかどうかという問題があるかもしれません。
これはあまり知らせるようなことではないような気もします。
むしろ知らせるべきではないという考えの人もいるかもしれません。
ですが、これは積極的に知らせるべき内容です。
相見積もりを依頼していること、つまり最終的に依頼するかどうかは競争の結果で決まるということを知らせることで、より安い値段が提示されることが期待できます。
これはマナー違反でも何でもなく、至極当然の方法であり、これをしないでいることはせっかくの見積もりの価値を著しく低下させるとさえ言え、極めて重要なポイントの一つです。
そして、各社から見積もりの結果が出揃ったなら比較検討するわけですが、もちろん最も注目すべきは価格であることは言うまでもないとして、こちらの要望どおりの項目や内容で見積もりが算出されているかも合わせてしっかりと確認しておきましょう。
最安値を選んだところが、実はこちらの要望を満たしていなかったというのでは困りますよね。
最終的に発注先の会社を選んだのなら、発注しないことに決定した会社には速やかに知らせるのがマナーです。
このときに変にへりくだったり謝ったりする必要はありません。
淡々と結果を伝えることで十分です。
まとめ
リフォームだけでなく、相見積もりを取る場合の基本的なことですが、リフォームの場合もそう違いはありません。
相見積もりをとる条件は同じにする必要がありますし、リフォームの場合は時期についても考慮します。
また、他の業者にも見積もりをとっていることは積極的に知らせるべきで、そうすることで適度な競争が生まれます。
そして、最終的には価格が安い業者を選びたいところですが、単純に安いだけでなく、こちらの要望に沿った内容なのかもしっかりチェックしてください。
安いのにはそれなりに理由があることも確かなので、安い理由が納得できる部分なのかはしっかり確認するようにしましょう。
